マスコミの仕事：仕事・資格・試験・収入、完全ガイド

2010年01月24日

ＣＦづくりの総責任者、多いときは100人もの人をとりしきる。

体力・感性が勝負。

仕事と就職

ＣＦプロデューサーは、コマーシャルフィルム制作のプロデューサーで、クライアント（広告主）との交渉から、アートディレクターなどのスタッフ構成、予算管理まで制作進行の全般をとりしきる総責任者。

消費者の心をキャッチする優れたＣＦをつくり出すにはクリエイティブな感覚や時代の一歩先を読み取る力はもちろんのこと、クライアントとの折衝力、多くのスタッフをまとめてゆくリーダーシップなど多くのことが要求される。

職場は主に、広告代理店や制作プロダクション。

所属する会社でプロダクション　マネージャー（コマーシャル制作の進行係）あるいはデザイナーとして経験を積んだのち、プロデューサーへの進出をはかるのが普通。

ＯＬやシングルをターゲットにした商品開発がますます盛んになっていることからも、女性プロデューサーの活躍が切望される。

ＣＭディレクターは、制作関係全体に携わる。

企画からコピーライター、デザイナー、カメラマン、スタイリストなどの制作スタッフ（20人〜100人）をとりしきらなければならない。

あらゆるジャンルの知識と豊かな感性が必要だ。

ＣＭディレクターになるには、放送や写真関係の専門学校を出てＣＭ制作会社（プロダクション）に入るが、広告代理店に勤める。

海外ロケもあるので、語学ができる人が有利。

制作会社では2年ぐらいアシスタントをして見習いをする。

広告代理店に勤める場合は、クライアントの交渉やマネジメントの方の仕事が中心になるようだ。

フリーになることもできる。

いずれも、長時間の編集作業もあり、徹夜や早朝の仕事はざらで、体力がなければつとまらない。

クリエイティブな仕事とはいえ、多くの強烈な個性の持ち主を動かさなければならないので、ストレスもたまる。

また、音感やセンスが重要になる。

収入

契約社員として代理店に所属する人も多く、実績により収入にはかなりの個人差がある。
ＣＭの制作料は1本だいたい500万円程度。

年収1000万という人もいる。

2010年01月08日

フリー校正者として自宅で仕事ができることから中高年の女性も多数活躍している。

仕事内容

原稿どおりに印刷されているかをチェックする。

校正紙を原稿と照らし合わせて、誤字、脱字、用語などの誤りを訂正していく。

文字の校正だけでなく、たとえば小説ならばストーリーの展開に矛盾がないが、料理や編物などの実用書なら作り方に矛盾はないがなどをチェックする場合も多い。

その他、人名、地名の誤り、表記の統一の訂正や、文字の大きさ、書体などをレイアウト通りに印刷されているかも確認する。

辞典など、何回もの校正を続けなければならない持続力を要求される出版物もある。

当然、校正者には、それぞれの言語の基本的な知識が要求される。

従って、得意分野を持つ方がコンスタントな仕事になる例が多い。

出版社や新聞社、印刷会社の校閲部門社員として勤めるケースと、校閲専門会社で働くケース、経験を積んでフリーとして仕事を請け負うケースがある。

フリーの場合は、自宅で仕事ができるため、家庭との両立もしやすい。

資格と就職

校正技能検定（出版学校日本エディタースクール）

校正者になるために絶対必要な資格はないが、校正技能検定は、対外的な面でも実力の目安となる。

収入

企業に所属する場合、大手出版社、新聞社の校閲部社員以外は、ほぼ一般のＯＬと同水準とみていいだろう。

フリーの場合は、1冊あたり、1字あたりという出来高制が多く、書籍1冊6〜10万円というのが一般的。

将来性

専門職として認知されている仕事なので、出版社などでは正社員よリフリー校正者を求める傾向が強い。

また印刷技術の進歩にともなってコンピュータやパソコンによる本づくりの知識も必要であり、ディスプレイ上で校正を済ませてしまうことも多くなってきた。

従って、紙の校正刷りと原稿を照合するという校正の仕事は減少傾向にある。

ワープロやパソコンの出力紙上で校正し、フロッピーの中のデータを修正するというような印刷会社がやっていたデータ修正の仕事までもが校正者の領域になっていく傾向も見られる。

問合せ

校正技能検定について　−　出版学校日本エディタースクール

2010年01月06日

ほとんどがフリーランス。

映画かテレビかラジオか、また構成ものかドラマなのか、自分の志望を決めておきたい

仕事内容

一般に放送関係（テレビやラジオ）の台本（脚本ともいう）を書くのが仕事。

台本の種類は、ドラマ、ドキュメンタリー、ワイドショーやディスクジョッキーの構成、翻訳といろいろである。

ドラマの場合は、オリジナルな脚本を書く場合と、小説など原作を題材にしてシナリオ化する場合とがある。

1本のドラマを書くにも、ディレクターとの打ち合わせ、事前取材、資料集め…、と準備は大変。

しかも話し言葉で書かなければならないため、目から入ってくる言葉＝音や会話のテンポには、ことさら注意を払う。

また、ドラマの舞台となる場所にいってみたり、主人公と同じ仕事の人に話をきいたりという具合に、大変な労力がいる。

物事を見る眼や豊かな人生経験も必要だ。

資格と就職

ほとんどがフリー。

この仕事をめざすなら、養成講座やシナリオ教室などでシナリオ独特の書き方を学んで、各種のコンテストや一般公募に応募してデビューのきっかけをつかむこと。

ある程度の経験を積み、組合員2人の推薦が得られれば、日本脚本家連盟、シナリオ作家協会のメンバーになれる。

女性脚本家の進出も盛んで、才能と実力があれば男女差には全く関係なく仕事ができる。

収入

作品ごとの契約となり、原稿料は本人のキャリアによって異なる。

最低脚本料はテレビで30分番組の創作ドラマの場合、局制作ならば民放で18万5000円前後、ＮＨＫで18万8000円以上。

局制作の場合1時間もので平均50万円（推定）。

30分のラジオ番組の場合には、ＮＨＫが10万2500円、民放が6万円弱。

一般に構成ものの脚本より、ドラマのほうが高い。

将来性

以前と比べると脚本家、あるいは放送作家と呼ばれる人たちの地位はずいぶん高くなった。

実績を上げれば、テレビ、ラジオ、映画とジャンルを問わず活躍できる。

問合せ

協同組合日本脚本家連盟

2009年12月19日

◆番組の外注化……外注化の割合は年々高まり、ゴールテンタイム（夜7時〜11時まで）番組の約75％がプロダクションの制作となっている。

◆プロダクションと番組の制作形態の種類……番組の作り方については、

• （１）完全外部制作（番組は完成品として局に納入される）
• （２）テレビ局とプロダクションとの共同制作
• （３）局制作ではあるが、作業プロセスの一部で部外者の協力を得る

の3つのケースがある。

プロダクションは、業務内容などにより次のように分けられる（ティレクタ一に関係するのは1と3）。

◆プロダクションのカラー……プロダクションに入る場合には、自分の作りたい番組が実現できそうな会社を選ぶこと。

プロダクションにも得意とする分野かあるのだ。

一例をあげるとクイズなどバラエティ番組ならイースト、ＩＶＳテレビ制作、ドキュメンタリーなら日本映像記録センター、テレビマンユニオン、ドキュメンタリー・ジャパン、ドラマならテレパック、ＰＤＳなど。

2009年12月05日

自分の見たこと、感じたことをどう表現し、伝えるか常に社会に対する興味をもち続けることが大切

仕事内容

レポーターといっても、芸能、スポーツ、ニュースなどジャンルは様々。

秒単位という限られた時間のなかで、いがにわかりやすく簡潔に、しかも自分の言葉で情報を伝えられるががポイントである。

一番大切なのは、きちんと正しい日本語が話せること。

といってもただ「しゃべり」がうまいだけでは不十分。

自分の体験や自分の取材に基づいて話すレポーターの真価は、むしろ何をどう取材し、どう感じたかという点で問われるといってもよい。

もちろん、視聴者の共感を得られるような親しみやすさも大切だ。

担当する番組にもよるが、取材で外をとびまわることが多く、時間は非常に不規則。

まさに体力勝負。

制作スタッフとのチームワークも要求され、精神的にも肉体的にもタフでないとつとまらない。

それに、人間や社会に対する興味を持ち続けることも、レポーターにとっては不可欠。

とくにテレビというメディアは、人間性をそのまま映し出してしまうので、外見やタレント性、しゃべりのうまさだけでは通用しない。

資格と就職

特に必要な資格はない。

レポーターの多くがフリーランスが、プロダクションに所属している。

これからレポーターを目指す人も、まずプロダクションに入って各局のオーディションを受けるのが一般的だろう。

一般公募のオーディションも年に数回行なわれているので、全くの経験ゼロの場合でもチャンスが無いわけではない。

しかし、いずれの方法も倍率は非常に高く、狭き門であることに変わりはない。

収入

オンエアされる時間、本人の知名度などによりがなリバラツキがある。

番組1本につきいくらという形で支払われることもあれば、取材にでればその分のギャラが出て、オンエアされればさらに出演料としてのギャラが出る場合など様々。

レギュラーを持てるようになれば収入は安定するが、仕事がら衣装代などの出費もかさむ。

将来性

タレントや女優がレポーターをつとめるケースが依然多いが、今後は独自の視点をもったレポーターが増えていくだろう。

問合せ

各ＴＶ、ラジオ局へ。

2009年11月26日

仕事内容

アナウンサーの基本は、美しい日本語で原稿をきちんと読むことだが、最近は、原稿なしで話す場面が増えてきた。

アナウンサーの役割は番組によって異なり、大きく分けると報道、スポーツ、芸能　バラエティの3つに分かれる。

経験を積むにつれてそれぞれ個性が出てくるようになるので、その個性を重視したり、得意分野を生かしたジャンルを担当するようになる。

専門分野を持つようになるのはＮＨＫの場合で、入局して6〜7年後だという。

局の中でも最も目立つ職務なので、各テレビ局ともタレント性を持った華やかな女性アナの獲得・育成に力を入れている。

しかし入局後、3〜4年の問には特技や専門の分野を持たなければ、後進に追い越され、番組も持てないという厳しい状況になりかねない。

また、ローカル局に就職した場合は、番組の企画から取材、ゲストの手配、カメラ、編集等、フットワークの良さを要求される。

適性

正確な日本語を話せることは当然の条件。

ニュースを客観的に伝えるのがアナウンサーの重要な任務なので、知識や教養、理解力も必要で、時事問題や芸術・文化などの素養を持っていることが望ましい。

就職

女性の憧れの職業ナンバーワンといわれ、各キー局にはシーズンになると何千通もの願書が届く。

キー局が採用する人数はせいぜい3〜4人。

4大卒が条件となることが多い。

ぜひアナウンサーを目指したいという人はローカル局やＣＡＴＶ関係などにもチャレンジすることが大切だ。

試験は一般常識、語学、作文、マイクテスト、カメラテスト、面接など、何次にも分かれる。

収入

キー局の場合の初任給は約23〜24万ですべての業種の中でもトップレベルにある。

ローカル局の場合はそれよりも低め。

将来性

経験を積み、人気　実力をそなえればフリーとして活躍することもできる。

また、パーティー、イベントの司会者の副業もでき、多彩な活躍が可能。

問合せ

各放送局へ。アナウンス専門学校にも求人票が来る。

2009年11月22日

テレビ局の組織はどうなっているのだろうか。

一番、身近で目立つのは制作部門。

制作部門はおおよそ4つに分かれる。

• （１）報道局　−　政治部、社会部、遊軍記者などが取材、ニュースを制作
• （２）スポーツ局　−　ニュースのスポーツコーナー、中継など
• （３）情報局　−　ワイドショーの制作
• （４）制作局　−　ドラマ、歌番組、バラエティーの制作

しかし、その番組制作を仕切る編成局がその上にある。

民放の場合、局の経営を支えているのは企業の広告料。

どんなによい企画を立ててもスポンサーになってくれる企業がなければ番組制作はできない。

編成局は販売部門と制作部門をつなげて、どんな番組を作るか、スポンサーへの働きかけはどうするか、など番組全体を仕切り、局全体の方向づけをするテレビ局の中枢だ。

2009年11月07日

ビデオカメラと三脚を担ぎ、一人で取材。

ジャーナリストとしてのセンスと、カメラマンとしてのセンスが問われる仕事。

これからの時代の要求で生まれてきた新職種だ。

仕事内容

主としてテレビ放送のために、企画を立て、企画に沿ってビデオカメラを持って映像を撮り、取材。

場合により、その素材テープに自分でＢＧＭやナレーションを入れ、編集し番組をつくる。

放送記者との違いは、放送記者が主としてテレビ局などに所属して、組織の一員として動くのに対して、ビデオ・ジャーナリストは必ずしも組織に所属しなくてもできる仕事であるという点。

したがって、ビデオジャーナリストという職種で放送局が社員を養成する場合もあるので、それと区別する意味で映像記者と呼ばれることもある。

実際の仕事においては、

• （１）体力（ブルーワーカージャーナリズムと言われるくらい）、
• （２）気力・ガッツ（取材交渉からインタビュー、技術的なことまで一人で行う）、
• （３）好印象度（取材対象とうまく話ができるよう誠実さ謙虚さなど、接して好印象を持たれるよう、相手が心を開いてくれるように）

の3点があれば、誰でもできる。

ただ、現時点ではビデオジャーナリストの受皿が少ないので、テレビ局に企画を持ち込むなど、自分で仕事を獲得する積極さが必要である。

将来性

衛星放送の専門チャンネル化によるドキュメンタリー専門局などに期待する人びとも多く、専門局がいくつもできることを考えると、ビデオジャーナリズムも何がに特化したテーマにおいて可能性があると言える。

また、インターネットなどを利用し、自分の映像を世界に流す時代が来ている。

問合せ

ビデオ映像文化振興財団

2009年10月23日

語学力とともに感性やセンスが問われる奥深い仕事。

翻訳者がまず、優れた読者であることが必要

仕事内容

小説や児重書・絵本、ノンフィクション（専門書や学術書も含まれる）などを翻訳する出版翻訳は、翻訳者の中でも昔からとくに人気が高い職種で、あこがれる人も多い。

外国の書物を日本語に訳す仕事と、日本の書物を諸外国語に翻訳する仕事があるが、日本の出版翻訳では外国語の書物を日本語に翻訳する方が断然多い。

書物に自分の名前が載り、不特定多数の読者に読まれるというのは大きな魅力である。

似たような翻訳の仕事には機械やコンピューター、各種商品のマニュアルやパンフレットを翻訳する実務翻訳という仕事や、放送や映画、ビデオ作品などの映像翻訳もある。

実務翻訳が正確さ第一なのに対し、出版翻訳はそのまま訳したのでは作品の内容が伝わらない。

高度な語学力、広い知識と教養、なによりも日本語の豊かな学識と正しい表現力を持つことが重要だが、物によってはそれをくずして原文の伝えようとしているニュアンスや雰囲気をつかみ、イメージをふくらませて翻訳しないと完成度の高い作品にはならない。

したがって、翻訳者の感性やセンスが問われる仕事と言える。

外国語からの翻訳で、とくに文学作品などは翻訳者が日本語の達人であることが要求され、外国の文化を伝えるといった意気込みがほしい。

難しいのが詩や俳句などの翻訳であるのは言うまでもない。

児童書や絵本などは翻訳者が児童文学の作家であることが多いのも、このような理由からで、外国語の文章のリズムや問などを日本語に置き換えるのはたいへん難しい。

反対に日本語の書物を外国語に翻訳するのも、その言語圏の風俗・習慣などへの理解がなければ、ただ語学上の言語の置き換えでは済まされない。

実際に英語からの翻訳が断然多く、後はフランス語、ドイツ語、スペイン語といわゆる西欧圏からの文化の輸入が多かったと言えるが、情報化　ＩＴ化社会を向かえて、今後は中国語などアジア圏やアフリカなどの第三世界の言語からの翻訳物も増えてくることが予想される。

就職と収入

実務翻訳と違って、出版翻訳はフリーランスの人がほとんどである。

この点でも作家に近い。

ただ出版翻訳を主な収入源としていられる人は少ない。

日本の翻訳者の場合は印税などでも著者より低く扱われる場合が多い。

語学学校などの翻訳コースで学び、比較的取り組みやすいエンターテインメント小説や雑誌などがら翻訳の世界に入る人もいる。

したがって、翻訳者として世に出るにはエンターテインメント系の翻訳書や雑誌を出版している出版社に、まだ翻訳されていない作品を翻訳して持ち込むのが早道とも言える。

最近では、日本ではあまり翻訳されていない国や言語圏の出版物の紹介を兼ねて、児董書や絵本を翻訳して持ち込む例も見受けられる。

収入は買い切り原稿料と印税。

もちろん印税は重版を重ねれば多額となるが、最初の額は少ない。

また、この世界も実力や経験によってかなりの差がある。

将来性

出版業界は書籍も雑誌も売れ行きがダウンし続けている。

したがって、出版物も多品種少量生産になりつつあるが、少部数の出版に向いているオンデマンド出版やダウンロードして読むコンテンツとしての出版の道も開けつつある。

加えて、インターネットなどを通じてのグｎＴＩバル化が進んでいることから、他言語の翻訳の需要は増えることが考えられる。

また、出版社は几帳面で締切を守る翻訳者を歓迎していることがらも女性には向いている仕事と言える。

問合せ

翻訳コースのある専門学校や翻訳物を多く手がけている出版社。

2009年10月11日

ひとつのテーマ、問題について腰をすえてじっくり取り組む。

人前になるまでにはかなりの縫駿が必要

仕事内容

フリーランスの執筆者という点ではフリーライターと変わりない。

ただ、フリーライターがあらゆる種類の記事を手がけるのに対し、ルポライターはその名のとおり、ルポルタージュものを書くという違いがある。

ルポライターの場合、自ら面白い題材や社会変化を先取りしたテーマを見つけて取材し、出版社等に売りこむケースも多い。

単行本ともなれば、一つのテーマにじっくり取り組むことになる。

単行本でなくても、ルポルタージュものは員数が多いのが普通だ。

その意味では、フリーライターよりは時間を自由に使える。

フリーライターの場合、予期せぬ時に依頼があったりして、突発的に取材に出かけたりしなければならないが、ルポライターは比較的そういうことが少ない。

就職

マスコミ業種に勤めて自立する、フリーライターからの転身、評論家等の下働きをして自立、専門職種（服装、旅行、料理ほか）を生かす、といったケースがある。

いずれにしろ、初めからルポライターになれるという可能性は低い。

収入

フリーライター同様、キャリアや依頼先（売り込み先）などによって異なる。

400字詰め原稿用紙1枚4000円程度。

知名度がある人はこれより高い原稿料が望める。

単行本の場合は印税方式が多く、定価×部数の10％前後が標準である。

将来性

同じ題材でも、女性と男性では視点が違う。

女性の視点を生かしたルポ記事を求めるところが増えており、才能さえあれば活躍の場は十分にある。

問合せ

各出版社へ。

2009年09月26日

研究・開発、情報処理、デザイン、編集など知的生産の仕事は働く人のコンディションが仕事の成果を大きく左右する。

これらの分野ではフレックス制など弾力ある労働時間制も早くから採用された。

1994年4月から本社ビルを千代田区から多摩市に移転した大手出版社ベネッセ・コーポレーションは、社員の仕事環境の整備のため大胆なシステムを導入している。

スーパーフレックス制は就業時間を固定せず、8時から21時の問ならいつ働いてもよく、月に140時間の実労働時間を満たせばよしとする制度。

タイムカードも廃止した。

コアタイムもなく、フレックス制をもう一歩進めたかたちだ。

社員の自立性を重視し、社外での生活でも充実してもらおうという趣旨で導入された。

その他一定時間、電話、会議、打合せ、上司の指示を一切入れず、各社員が思考に集中できる時間帯とするＱタイム（Quiet Time）制や、企画・編集セクションにはデスクに電話を置かず、一括して取り次ぐフロアセクレタリー制もユニークな試みだ。

2009年09月14日

社会に対する鋭い洞察力、広い視野、深い問題意識があってこそいい記事が生まれる。

女性記者は家庭欄などを担当するケースが多かったが、少しずつ他方面にも進出している。

仕事内容

特定の新聞社に勤めて、その社のために記事を書くのが仕事。

新聞記者の中には、取材記者をはじめ、校閲記者や整理記者、写真記者などがおり、それぞれの分担に仕事が分かれている。

新聞社に入社後、研修を受けて、支局で新聞記者としてのスタートを切るのが一般的だ。
一般紙は政治、外信、経済、社会、運動、生活家庭、企画・解説、地域などの記事面が決まっており、新人は地域の取材を担当して新聞記者としての基礎を養うのが普通である。

数年後、本社にもどされて部記者として専門欄を担当し、コラムや企画記事など、広い視野と深い問題意識に裏打ちされた記事を書くことになる。

資格

新聞記者そのものは資格を必要とするものではない。

しかし、語学や速記をはじめ、カメラワークも仕事に欠かせない。

当然ながら、卓越した文章力も備えていなければならない。

カメラマンを雇ったり、会社の車も使えるが、取材がいつもそういう条件に恵まれているとは限らないわけで、基本はあくまでも自分で取材し、書く事である。

毎日新聞社などが学歴不問をうたっているが、一般的には就職の条件として、大卒がそれ以上の知識があることが要求される。

それと共に身体が強健であることも欠かせない。

また、どうしても取材記者に目がいってしまうが、整理、校閲といった部門も重要である。

収入

初任給は会社によって異なるが、おしなべてトップレベルの給与である。

昇給、賞与とも他の職業と比較しても高レベルを保っている。

大卒の場合、東京の大手新聞社で23万〜24万円程度（平成10年度）。

仕事の内容によっては他に超過勤務手当等がつくことが多い。

将来性

テレビの発達により、新聞の需要は低下するのではないがと言われたのはもう昔の話。

逆にテレビの普及は、新聞に更に多くの使命を課すことになった。

すなわち、報道するだけでなく、世の中の出来事に対する見解や解説の重要性が認められたことなどである。

ただ単に伝えるだけではなく、出来事の原因を追求し、その背景を掘り下げた解説が求められよう。

また、各社とも従来の硬い紙面からの脱皮をはかっており、家庭欄・文化欄といったジャンルの充実に力を入れているのが現状だ。

優秀な女性記者も進出しており、処遇面での平等化も進みつつある。

まだまだ新聞業界は男の世界といえるが、女性の眼で見た記事の必要性から、女性記者の需要が高まりつつあると見ていいだろう。

問合せ

各新聞社の人事採用担当係。

2009年09月05日

現在、新聞協会加盟の新聞・通信全社（155社）の従業員総数は5万4015人となり、過去20年間で最も少ない人数となった。

従業員数は92年のピーク以降、10年連続のマイナスになっている。

記者数は2万851人、そのうち女性記者は2384人で、女性の比率は114％となっている。

出版労連加盟159社の組合員合計7205人のうち女性2404人（33％）なので、実感としては、新聞界よりも出版界の方が女性の比率は高いといえる。

ただ出版界は、出版社や取り扱う出版物によって男女の比率が極端に異なる。

ベネッセ・コーポレーションのように女性が半数以上の会社もあれば、規模は大きくても女性は10％に満たない会社もある。

制作の現場でも、家庭誌・育児誌などの現場には女性が多い。

ただ、比較的出版社においては、待遇面での男女の差はほとんどなく、実力さえあれば男性・女性関係なく認められる。

放送界では、ＴＢＳなどのキー局で女性の比玄十は13％くらい、地方局にいくと20％くらいに上がる。

しかし、いずれもソフトをつくり、伝える仕事である以上、能力次第でなくてはならないはずだ。

以上のように、マスコミ業界は業界全体の人員数では他産業にはかなわない。

ただ、目に見える雇用だけでなく、周辺に制作プロダクションやデザイン事務所など、たくさんの仕事の機会を生み出している産業でもある。

2009年08月28日

マルチメディア・ＩＴ社会の到来で、マスコミ業界がダイナミックに変わりつつある。

放送業界においては、ラジオの時代、そしてテレビの時代からマルチメディアの時代になってきた。

地上波でおくる従来のテレビ放送に対して放送衛星からのＢＳ、通信衛星からのＣＳに加え、インターネット放送まで加わってきている。

また、デジタル化の波もおしよせている。

簡単には行かないとしても、番組を沢山作らないとこれらのすべてをまかないきれないのと、既存のソフトの奪い合いがすでに続いている。

また、新聞業界においても、紙の新聞だけではなく、データベースとして通信回線によって、記事検索ができるし、電子新聞などの形で何時でも新しい記事を送れるシステムも開発されている。

そうなると、新聞社が限りなく通信社に近くなり、通信社が従来行ってきた記事の配信と同じ機能を消費者が簡単に使える。

また従来の宅配システムの新聞販売は行き詰まりつつあり、過当競争でトラブルが生じている。

単身家庭では新聞の定期講読はしない人も少なくない。

必要な情報は必要なときに通信回線で手軽に入手できる時代になったということである。

出版界においては書籍の落ち込みがひどく本が売れなくなってきたのは良く知られている。

2002年の新刊書籍点数は6万6211点と過去最高なのに返品も書店に委託した本の37.8％が戻ってくるという状態である。

売上げも0.1％減った。

これはベストセラーがないわけではないが、他は多品種少量生産であることを示している。

また再販売制度の問題、流通システムの問題も解決が待たれている。

広告業界については、中小の企業はバブルの後遺症を未だに大きく引きずっているが、トップ10社で売上げの50％を占めている構造は変わっていない。

マルチメディアの発達でむしろ広告の機会も増え、インターネットなどの広告媒体化が進んでいる。